システム導入でよくある悩みが、システムをクラウドにするべきかオンプレにするべきか、というもの。それぞれの導入の手軽さやコスト削減のポイントは大きな魅力ですが、具体的にどのような利点と欠点があるのかを理解することが重要です。
クラウド版では、初期費用を抑えつつ、必要な分だけ利用することでコスト管理が容易になります。また、導入が簡単で、拡張性が高い点も魅力です。しかし、自由なカスタマイズが難しく、長期的にはコストが増える可能性もあるため、必ずしもすべての企業にとってメリットがあるわけではありません。
この記事では、クラウド版の具体的なメリットとデメリットについて詳しく説明し、どのような企業に向いているかを解説します。クラウド版の導入を検討する際の参考にしてください。
ITシステムに必要となるIT機器を自社で保有しない形態をクラウドといいます。自社でデータセンターを設置して管理する必要がないのでスムーズに導入することができます。インターネット経由で利用するGmail、Google スプレッドシート、Googleカレンダーなどのアプリケーションは代表的なクラウドサービスです。
サーバー環境に必要なシステムを購入する必要がないので初期費用が安く抑えられます。クラウドの場合、利用した分だけ課金される「従量制」の料金体系となっているのでコスト削減につながります。サーバー管理費も不要なので維持・管理費も削減できます。
販売業者と契約を行うだけでスムーズに利用開始できるので導入が簡単です。アカウント登録と初期設定が完了すれば即日、利用開始できることもあります。社内の端末だけでなく社外のパソコンやスマートフォンからもアクセスできUSBメモリへのコピーなどデータ移動の手間を省くことができます。サーバーメンテナンスも不要なので管理面においてもメリットがあります。
Web上で利用サーバー数を増やすなど環境に応じた設定変更が容易にでき拡張性が高いです。1つのサイトにアクセスが集中した場合、自社でサーバーを運営しているオンプレミスの場合はスペックを上げるためにサーバーを再構築する必要がありますが、クラウドならサーバースペックが自動的に上がるのでサーバー再構築は不要です。
自社でシステムを構築した場合は自社に合わせたカスタマイズができますが、クラウドでは販売者の提供するサービスに依存しているので自社でカスタマイズできる範囲が限られてしまいます。
クラウドでは使用量に応じて金額が変動する月額従量課金制となっている場合が多いので、システム使用量が増えるとコストも高くなります。短期的には導入費やメンテナンス費などを抑えることができますが、長期的に費用が高くなることもあります。
コストパフォーマンスや拡張性の高さを重視するならクラウドがおすすめです。初期費用や保守管理にリソースを取られずにシステム運用したい、ビジネスの展開に合わせて柔軟に機能やデータ容量を変更したい、手間をかけず簡単に運用したいという企業では、クラウド版を導入することで快適な運用が可能となります。
プレミス(Premises)には建物や構内という意味があり、オンプレミス(On-Premses)は自社で運用するという意味になります。システムの構築に必要となるソフトウェア、サーバー、回線などをデータセンターや自社に設置し、構築から運用までを行う形態をオンプレミス(オンプレ)といいます。
ソフトウェアからハードウェアまで社内で運用しているので柔軟にシステムをカスタマイズできます。社内システムと連携して自社に合ったシステムにカスタマイズすることも可能です。
オンプレミスは自社のネットワークシステムを利用して運用するので、サーバー利用者は自社内に限定されます。限定されたネットワーク内は第三者が入りにくく、高セキュリティを保持できます。ECサイトなどの個人情報も安全に保管することができます。
自社でソフトウェアやサーバーなどのIT機器を用意する必要があるため初期コストがかかり、サーバールーム管理費や人件費など運用に必要なランニングコスト(維持費)も必要です。また故障が起きた場合には機器の交換費用もかかります。
購入後の資産管理やネットワーク障害などのトラブルも自社で対応しなければなりません。構築から運用まで自社で行うので専門知識を持つ人材も必要となります。
高度なセキュリティが必要なのでインターネット接続せずに運用したい、汎用性の低い特殊システムを運用したいならオンプレミスがおすすめです。システムにコストやヒューマンリソースを割ける、社外には出せない機密性の高い情報を扱っている、独自開発したシステムとの連携が必要という企業はオンプレミス版を導入することで堅牢なシステム運用をすることができます。
クラウド版やオンプレミス版、ITSMツールにも色々ありますが、必ずしも高性能の製品が良いわけではありません。メリットやデメリットも踏まえ、形態や機能をじっくり検討した上で自社の目的にあったツールを選ぶようにしましょう。
2023年11月1日時点、「ITSM ツール」のGoogle検索で10ページ目までに表示されたITSMツール54つを調査。
54ツールの中で必須機能がある(インシデント管理、問題管理、変更管理、リリース管理、資産管理)、カスタマイズが可能なツールを抽出し、「導入後のサポート重視」「コスト重視」「セキュリティ重視」の3ツールを選定。
ISO / IEC 27001ほか、 ISO/IEC 27701、ISO / IEC 27017、SO/IEC27018、ISO9001、ISO20000、SOC2/1など
国内にデータセンターがある
ノーコードで構築・カスタマイズでき、シンプルな管理画面で使いやすい。低価格からインシデント管理を始められる。
導入時、導入後も充実したサポートを受けられる。
アイペット損害保険株式会社、東京海上アシスタンス株式会社、PayPayカード株式会社、日揮ホールディングス株式会社、 国立大学法人静岡大学、レオス・キャピタルワークス株式会社
ゾーホージャパン株式会社
(本社:インド)
本社:神奈川県横浜市西区みなとみらい3-6-1 みなとみらいセンタービル13F
ISO / IEC 27001ほか FedRAMP、SOC2などの認証を受けている
SlackやMicrosoft Teamsを利用してビデオ会議をセットアップ、コラボレーションを促す機能がある。
モバイルアプリでも利用できる。
※日本企業の公表なし
Nextiva、ISS World、Canva、Infobip、Toast、Twitter
Atlassian(本社:オーストラリア)
日本:アトラシアン株式会社
神奈川県横浜市西区みなとみらい2-2-1 ランドマークタワー1407
公式サイトに記載なし
AI・ビッグデータ活用などのテクノロジーを実用レベルで実装。AIが解決法を自動提案してくれる。
機能拡張やオプションは不要。
※日本企業の公表なし
※公式サイトにSMAXの事例なし
MicroFocus
(本社:イギリス/アメリカ)
日本:マイクロフォーカスエンタープライズ株式会社
日本オフィス:東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー19階
ISO / IEC 27001ほか、 ISO/IEC 27701、ISO / IEC 27017、SO/IEC27018、ISO9001、ISO20000、SOC2/1など
国内にデータセンターがある
ノーコードで構築・カスタマイズでき、シンプルな管理画面で使いやすい。低価格からインシデント管理を始められる。
導入時、導入後も充実したサポートを受けられる。
アイペット損害保険株式会社、東京海上アシスタンス株式会社、PayPayカード株式会社、日揮ホールディングス株式会社、 国立大学法人静岡大学、レオス・キャピタルワークス株式会社
※「ServiceDesk Plus」…クラウド版はPinkVERIFY™ 4、オンプレミス版はPinkVERIFY™ 3の認証を取得しています。
このサイトでは、「ITSM ツール」でGoogle検索、12月22日時点で上位100位までに公式サイトが表示された製品を紹介しています。そのうち、サービスデスク/ヘルプデスク(インシデント管理)をメインとしたITSMツールで、無料トライアルのできる3製品を紹介しています。
ISO27001取得
メール・LINE・電話など10種の窓口をまとめて管理。高いユーザビリティと視認性ダッシュボードで分析・レポート、見える化されることで業務改善につなげる。
大企業向けのRe:lation for Bizあり。
弁護士ドットコム株式会社、エムオーツーリスト株式会社、株式会社Birdman、日本通運株式会社、株式会社イングリウッド、株式会社Loco Partners
株式会社インゲージ
所在地:東京都新宿区西新宿3-9-7 フロンティア新宿タワー
要問合せ
プロジェクト管理・タスク管理のオープンソース「Redmine」のクラウドで利用できるサービス。
CSSとJavaScriptを埋め込んで画面をカスタマイズ。
チケット登録用メールアドレスにメールを送ることでRedmineにチケットを登録。
株式会社ネットワーク応用通信研究所、株式会社ノーリツ、株式会社イシダテック、丸紅ITソリューションズ株式会社、ハイウエア株式会社、アーティサン株式会社
ファーエンドテクノロジー株式会社
所在地:島根県松江市朝日町498番地 松江センタービル
要問合せ
顧客が好むチャネルに対応
カスタマーサポートのパフォーマンスを可視化し、レポーティング機能で、担当者のサポート業務を効率化
既存のビジネスシステムともコーディングなしで簡単に統合、カスタマイズも自由自在。
東京電力エナジーパートナー株式会社、株式会社佐賀銀行、株式会社ディー・エヌ・エー、株式会社アダストリア、立命館大学、株式会社学研プロダクツサポート
株式会社インゲージ
所在地:東京都新宿区西新宿3-9-7 フロンティア新宿タワー
ISO27001取得
要問合せ
要問合せ
メール・LINE・電話など10種の窓口をまとめて管理。高いユーザビリティと視認性ダッシュボードで分析・レポート、見える化されることで業務改善につなげる。
大企業向けのRe:lation for Bizあり。
プロジェクト管理・タスク管理のオープンソース「Redmine」のクラウドで利用できるサービス。
CSSとJavaScriptを埋め込んで画面をカスタマイズ。
チケット登録用メールアドレスにメールを送ることでRedmineにチケットを登録。
顧客が好むチャネルに対応
カスタマーサポートのパフォーマンスを可視化し、レポーティング機能で、担当者のサポート業務を効率化
既存のビジネスシステムともコーディングなしで簡単に統合、カスタマイズも自由自在。
弁護士ドットコム株式会社、エムオーツーリスト株式会社、株式会社Birdman、日本通運株式会社、株式会社イングリウッド、株式会社Loco Partners
株式会社ネットワーク応用通信研究所、株式会社ノーリツ、株式会社イシダテック、丸紅ITソリューションズ株式会社、ハイウエア株式会社、アーティサン株式会社
東京電力エナジーパートナー株式会社、株式会社佐賀銀行、株式会社ディー・エヌ・エー、株式会社アダストリア、立命館大学、株式会社学研プロダクツサポート
株式会社インゲージ
所在地:東京都新宿区西新宿3-9-7 フロンティア新宿タワー
ファーエンドテクノロジー株式会社
所在地:島根県松江市朝日町498番地 松江センタービル
株式会社インゲージ
所在地:東京都新宿区西新宿3-9-7 フロンティア新宿タワー